オンラインカジノでビッグウィンを当てたり、ジャックポットを引いたりして大金を稼いだ方が1番気になることと言えば、やはり｢オンカジの収入に税金はかかるのか？｣ということではないでしょうか。
そもそもオンラインカジノは日本で運営されていないので、課税対象になるのかすら疑問に思われる方も珍しくありません。また、税金がかかるとしてもどのように所得税を計算したり、確定申告を申請したりすれば良いのか、初めての方にはとても難しく感じるかもしれません。
そこで当記事では、オンラインカジノの税金について、「税金の計算方法」や「確定申告」など重要な項目を交えて解説していきます。
オンカジの税金について学んでおくことで余分な費用を払わなくて済むようになるので、この機会に是非勉強してみてくださいね！
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そもそもの疑問が、「オンラインカジノで得た収入に税金はかかるのか？」ということですよね。結論から言うと、オンカジで得た収入にはしっかりと税金がかかります。
しかし、株式のように利益全てに必ず税金がかかる訳ではありません。なぜなら、オンカジの収入は「一時所得」に分類されるからです。一時所得を簡単に言い換えると「仕事以外で突発的に手に入った収入」になります。
そして、この一時所得は一定の収入を超えていないのであれば、税制度の適用によって納税の必要がなくなるのです。そのため、オンカジで確定申告が必要になるかどうかは、皆さんがオンカジやギャンブル、懸賞などで突発的に稼いだ金額の大小によって決まることになります。
ただし、オンカジの収入はオンラインカジノから出金した時点では課税対象になりません。厳密には「Payz」や「VenusPoint」などの電子決済サービスに出金しても日本の税務署はチェックすることができないので、計算をする際には日本の銀行に出金して着金履歴が残ったものだけを計算するのが一般的です。
ここからはオンカジの税金の具体的な計算方法について解説していきます。そもそも特別控除額や納税ルールによって、収入によっては税金がかからない場合もあるので、ご自身が確定申告が必要かどうかもチェックしていきましょう。
まずは、オンカジで税金がかからない場合の条件を確認しましょう。一時所得に関する税制度には、以下のようなルールがあります。
つまり、一時所得が50万円以下の場合は特別控除額と相殺することができるので、確定申告をする必要がなくなるのです。次項で解説する計算式を使って一時所得が50万円を超えていないのであれば、確定申告は不要だと判断してください。
確定申告をする際の課税金額を出すために必要な計算手順は、以下のようになっています。
①一時所得の金額を計算する
②一時所得の課税対象額を算出
③給料などと合算して所得税を計算する
まずは、「①一時所得の金額を計算」しましょう。一時所得の計算式は以下の通りです。
計算する時に気を付けなければいけないのが、損失額を総支出に入れて計算できないということです。総収入は文字通り収入の合計金額になりますが、総支出はベット額の合計ではなく”勝ち越した日のベット額”の合計になります。
言葉だけでは分かりにくいので、理解しやすいように例を出してみましょう。
・9月3日 20万ベットで30万獲得(利益10万円)
・9月4日 30万ベットで60万獲得(利益30万円)
・9月5日 20万ベットで10万獲得(損失10万円)
・9月6日 40万ベットで80万獲得(利益40万円)
この場合の一時所得は、損失日の9月5日を計算に入れないので...
総収入(30万円＋60万円＋80万円＝170万円)−総支出(20万円＋30万円＋40万円＝90万円)−特別控除額(50万円)＝30万円となります。
「②一時所得の課税対象額」は「一時所得÷2」の計算式で出せるので、この場合「30万円÷2＝15万円」が課税対象額です。
最後に、給料などの「③他の所得と合算して所得税を計算」しましょう。オンカジの収入は総合課税になるので、所得額の計算をするために他の収入と合わせて計算する必要があります。
日本の所得税の税率は、所得金額が多ければ多いほど一定の割合で増えていくので注意が必要です。計算ができたら確定申告の準備をして、しっかりと納税しましょう！
まず、確定申告には...
の3つが必要になります。
源泉徴収票はサラリーマンの場合、年末頃に会社から受け取るものです。支払調書はオンカジのサポートに連絡をして受け取るか、ご自身で帳簿をつけたものや収支明細をプリントしたものでも構いません。
税金は1月1日から12月31日までの一年間で計算し、翌年の2月16日から3月15日の間に確定申告を提出する必要があるので、税務署が混み合う前になるべく早く申請するのがオススメです。
また、働いているプレイヤーの方で勤め先の会社にオンカジで稼いだことが知られたくない場合は、必ず確定申告書の2面にある「自分で納付(普通徴収)」という欄にチェックするようにしましょう。
チェックを忘れると住民税の増額が会社に把握されて、結果的にオンカジで稼いでいることがバレてしまうかもしれないので絶対忘れずにチェックしてくださいね！
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